今朝ドトールに行ってみたら、テーブルの間隔が大きく開けられていた。
まぁ前からこうした事は起きていたけれど、ドトールのように商品単価が安い場合、顧客回転率で稼ぐしかない。
しかし、店舗の賃料はそうそう変わらないので、回転率を低下させる座席数を減らすというのは苦渋の決断だったろう。
これを考えれば次のような事が考えられる。
１、商品価格が上がる。
おそらくこの流れは全国的、全世界的に起こり、インフレ傾向に傾くかもしれない。
おりしも政府は大量の通貨を市場に巻いているので、この勢いは加速する。
２、金利の上昇
インフレは良い効果をもたらさないから、数年後各国は利上げに踏み切る。
日本も例外外ではなく、長年続いたゼロ金利・マイナス金利とサヨナラすることになる
３、格差のすさまじい拡大
金利が上昇すると投資資産を持つ資産家は恩恵を受けるが、日用品も価格が上がるので、貧しいものはより貧しくなり、富める者がますます富む世の中になる。
４、暴動や戦争が起こる
歴史を振り返ればわかるが、格差の超拡大は必ず争いをもたらしてきた。
それは民衆蜂起かもしれないし、現政権の打倒によるクーデターかもしれないし、極右や極左と呼ばれる過激な政権が誕生する。
今の状態がとてもまともとは思えない自分としては、⓵～③はほぼ確実に起こると考えている。
これ以外にも差別による民族意識が増し、信用不信の世の中になってしまうだろう。
人前で気軽に咳やくしゃみができないなんて世の中が、平和とは思えない。
おまけ、食料確保の課題
すでに2020年、今年から人類は深刻な食糧供給不安定にさいなまれている。
穀物メジャーは4社ほどあるが、その大半は米国と欧州に抑えられていて、アジアで農地を持ち、独自の種苗権利を持ち、潤沢な真水にアクセスできる国は少ない。
世界大戦で敗北、または独立したアジアは、相変わらず奴隷のようにアングロサクソンに貢ぐことになる。
日本では丸紅が穀物メジャーの1角を買収したが、その買収した企業が不正会計をしていて実態は空箱。
悲しい物語だ。
今はまだ中国だけだが、これがインド、パキスタン、インドネシア、アフリカなどの人口の多い国々が肉を多く食べるようになると、餌となる穀物需要が増し、需要＞供給となる。
10年後スーパーの納豆が1パック300円～500円くらいになるんじゃないだろうか。
まぁこれには反論もある。
例えば水耕栽培、洋上栽培、靴中栽培、屋上栽培、未開墾の農地。
こうした事柄を考えれば、食料供給なんてのはメジャーが価格を吊り上げるためのでっち上げだという人もいる。
でも、それらは供給のほんのひとかけらにしかならない。
そもそも植物を栽培するための水へのアクセスが難しいのだ。
でもまぁそのころには自分はもう生きてはいない。
あと20年～30年程度、自分の食いぶちを確保するためには何が必要だろうか。
個人的にはドローン技術が有効じゃないだろうかと考えている。
人々は都心で暮らすことをやめる。
在宅、宅配、テイクアウト文化が根付けば、モノを運ぶ輸送需要が増す。
この膨大に増えるトラフィックに対応できるドライバーは少ないので、無人輸送車、無人空中輸送技術が隆盛となるだろう。
なので、企業としては日本電産、ＤＪＩ、村田製作所などは大きく株価を上げてくるだろう。
自分でドローンモビリティーなる企業を立ち上げるのも手かもしれんなぁ。